音楽専門学校・スクールの学費リスト

音楽専門学校に必要な費用と、認可校に通うメリットについてご紹介しています。

14校の音楽門学校・スクール学費リスト

音楽専門学校入学時の費用（初年度納入金）には、入学金・授業料・実習費用・施設整備費・その他（諸経費など）が含まれています。

2年次は、初年度納入金から入学金（平均10～15万円）を引いた費用を支払うのが一般的です。

以下に、当サイトでご紹介している学校の全ての資料を取り寄せ、初年度納入金を調べて一覧にしてみました。

ちなみに、その資料にさえ教材費が書いていない学校があって…ちょっと驚きましたね（入学してから提示します、ということでした）。

認可校

	初年度納入金
横浜ミュージックスクール	1,255,000円
東京工学院専門学校	1,272,499円
横浜デジタルアーツ	1,313,087円
尚美ミュージックカレッジ	1,331,610円
日本芸術専門学校	1,338,000円
東京ビジュアルアーツ	1,397,000円
ミューズ音楽院	1,430,000円
日本工学院	1,482,490円
ESPミュージカルアカデミー	1,500,000円
東京スクールオブミュージック＆ダンス専門学校	1,705,000円

無認可校

	初年度納入金
ミュージックスクールウッド全日制コース	954,400円
メーザーハウス	1,180,000円
国立音楽院	1,290,000円
音楽学校 MI JAPAN	1,550,000円

都心にある学校や、設備の維持費・実習費が多くかかる学科は総額が高めの傾向。同じジャンルの学科でも専門学校によって費用には差があるので、設備や実習内容などを比較してみるとよいでしょう。

特に規模の大きい学校は、それ以外に同窓会費・交友会費など、ホームページに記載のない金額がかかることも。きちんと資料請求して、しっかり確認することが大切です。
（現に、ホームページと差のある学校がいくつもありました）

音楽活動には何かとお金がかかるので、できるだけ学費を抑えられてハイレベルな講義を受けられる学校を選びたいですね。

認可校のメリット

音楽専門学校には、都道府県知事から設置認可を受けている「認可校」と、認可を受けていない「無認可校」があります。実は、費用面から見ると認可校の方がいろいろとメリットがあるんです。

学割が適用される
認可校に通っている人は、公的な優遇制度（学割）を受ける資格を持っています。とくに電車の定期代などは、遠方から通学する人にとってはかなり大きいもの。2年間で考えると、数十万円の差が出ることもあるようです。ちなみに無認可校は正規の教育機関ではないため、学割の適用はありません。

奨学金を利用できる
認可校は学校法人となるため、国が運営する「日本学生支援機構奨学金制度」を利用できます。日本学生支援機構奨学金制度は経済的理由によって修学が困難な学生が、自らの意志と責任において専門学校等で学ぶことができるように経済的な支援を行う国の教育事業に基づく制度です。

この日本学生支援機構奨学金制度は認可校に在籍する学生だけが対象となり、無認可校に在籍する学生には適用されませんので注意して申請する必要があります。日本学生支援機構奨学金制度はそのほとんどが返済義務のある「貸与型」の制度ですが、無利息の「第一種奨学金」と利息がつく「第二種奨学金」の二種類に大別されます。

第一種奨学金は無利息の奨学金のために進学先が認可校に限られており、申請するための成績基準が明確に定められています。仮に基準を満たした学生でも全員に適用されるわけではない「選抜型」の奨学金ですので注意が必要です。

第一種奨学金とは異なり、第二種奨学金には実質的な成績基準はありませんので、世帯収入の基準さえクリアしていれば誰でも採用される奨学金です。月額3万円、5万円、8万円、10万円、12万円の中から希望する金額を選択できる自由度はもちろん、利息上限が3%という比較的低い利息の奨学金ということもあり、多くの学生がこの第二種奨学金を利用しています。

奨学金を使って専門学校へ通おうと思っているなら、認可校か無認可校かは必ずチェックしておいてください。無認可校でも奨学金制度のある学校はありますが、独自で設定した制度なので内容をきちんと確認しておきましょう。

大学に編入できる

認可校を卒業後は「専門士」の称号を得ることができるのは前述しましたが、専門士の称号を得た専門学校の卒業生は四年制大学への編入学が可能です。大学が実施する編入学試験を受験することが必要ですが、合格した学生は三年次（大学によっては二年次）に編入学できます。

もちろん、大学卒業時には一年次から在籍している学生と同様に「大卒」と扱われます。無認可校には大学の編入学は一切ありませんので、最終学歴は「大卒」でも「専門学校卒」でもなく「高卒」のままです。学歴を重視する企業に就職を希望する場合には注意が必要です。

 学歴になる
認可校（2年制）の卒業後は、「専門士」の称号を得ることができます。これは2年制短大卒業と同等の扱いとなっており、履歴書にも学歴としてしっかりと記載できます。無認可校で学んだ期間は学歴ではなく学習歴となるため、原則として履歴書への記載は不可。最終学歴は高校卒となります。

閉校になった場合でも安心

近年の少子化の進行に伴い、専門学校の閉校や規模縮小のニュースが話題に取り上げられることが多くなってきました。専門学校の閉校に関しても認可校と無認可校では大きな違いがあります。

認可校が経営難により閉校になる場合には最初に新入学生の募集を停止し、数年後に在校生の卒業をもって学校を閉鎖するというふうに、在校生が卒業するまでは責任をもって教育を実施することが基本です。万が一、在校生が卒業するまでの時間的な余裕がない場合は、在校生は行政の監督の下で同じ分野の専門学校へ転編入できます。

これに対して、無認可校が経営難により閉校する場合には納めた学費が返還されることはなく、他校への転編入という救済措置もありません。つまり、認可校は万が一の場合には手厚いサポートが期待でできるのに対して、無認可校では万が一の場合のサポートはほとんど期待できませんので細心の注意が必要です。

 就職しやすい

認可校は厚生労働省から無料職業紹介所として認められていることもあり、学生が就職活動をする際には無料で企業と学生の仲介ができます。また、ハローワークに代表される自治体の就職活動サービスと連携した就職支援を実施できますので、就職に関しては大きなアドバンテージがあるといえるでしょう。

また、無認可校でも近年では就職に力を入れていますが、基本的には企業と学生の間に介入できません。ただし、無認可校であっても独自の就職支援を実施している専門学校もありますので、確認してみることをおすすめします。

認可校は学歴も専門学校卒になりますので、就職活動にも有効にはたらきます。高卒と比べ、就職した後の給料も違ってくるので、トータルで考えると専門学校を卒業したほうが生涯賃金が高くなります。いざ進路が変わった場合でも安心です。

認可校の判断基準とは？

認可校とは、都道府県知事に認可を受けた学校のことです。認可校だけが「専門学校」と呼ばれます。一方、無認可校とは、学校教育法に基づいた認可を受けずに独自の教育を行う施設のことです。無認可校の場合、公的な補助を受けることができません。

学校教育法に基づいた認可の基準

授業時間が800時間以上
昼間学科の場合、年間の授業時間が800時間以上を超えていることが条件です。夜間の場合は450時間以上と定められています。

生徒80人に対して教職員が3人以上
生徒が80人いる場合、最低3人の教職員を置く必要があります。80人以上の生徒を抱える場合は、生徒に対する教員数は分野によって決められます。

土地・施設が自己所有
学校教育法第128条により、専門分野ごとに明確な基準が設けられています。さらに、校舎は賃貸施設ではなく、自己所有していなければなりません。

認可校と無認可校の見分け方

実は認可校と無認可校は学校名を確認すれば比較的簡単に見分けることができます。昭和51年に学校教育法が施行されたことにより、都道府県から認可された学校だけが「専門学校」と名乗ることができるように変更されました。つまり学校名が「○○専門学校」という名称の場合は、ほとんどが認可校と考えて間違いないでしょう。

また、専門学校を運営している企業が「学校法人」の場合は、間違いなく認可校だといえます。逆に学校名が「××学園」や「××学院」などの名称の場合には無認可校である場合が多く、ホームページやパンフレットなどに学校法人の記載がなければほぼすべて無認可校と考えるのが妥当でしょう。

無認可校はレベルの差が激しい

無認可校だからといって、授業の質が悪いというわけではありません。カリキュラムをこなすのに1年も修学させる必要がないと判断して、あえて無認可校として運営するところもあります。

つまり認可校は総授業時間が決められていますが、無認可校の場合は自由に総授業時間を決めることができるため、三ヵ月や半年といったコースを作ることができます。短期間集中型で学習したいと考えている学生には、認可校よりも大きなメリットを享受できます。

ただ、無認可校は国からの補助金が受けられないので、施設設備にこだわりを持っていたり講師の質にこだわったりしている無認可校の場合は、そのぶん学費が高くついてしまうことも。学校によって授業の質や学費の差が激しい点がデメリットだといえます。

ただし、無認可校では受験資格として学歴や年齢を問わないことが一般的であり、認可校と違って授業カリキュラムを柔軟に編成できます。特に音楽専門学校のように流行のサイクルが早い業界では、無認可校の方が流行に合わせた授業を実施することがメリットになる場合もあります。また、無認可校は講師を自由に入れ替えることができます。したがって、古い知識のままの講師が教壇に立っているケースほとんどないと考えられます。

こういった無認可校のメリットやデメリットを理解したうえで、入学するだけの魅力があるかどうかをしっかりと判断しましょう。宣伝に力を入れてＰＲしている無認可校の中には、無認可校だと悟らせないような表現を使って生徒を集めているところもあるんだとか。

こういった無認可校にはくれぐれも注意してくださいね！

音楽専門学校では学費以外にもお金がかかる

音楽専門学校に通い始めると、学校に納入する学費以外にもお金がかかることがあります。

でも学校案内のパンフレットを見ても、どのくらいお金がかかるのかはっきりしないことも……。

まず必要になるのは、「教科書や教材を購入する費用」です。なかには、初年度納入金に教材費も含まれているので、それ以外のお金は一切かからないと明言している学校もあります。しかし、ほとんどの学校では何かしらの教材費がかかると思っておいたほうがいいでしょう。

一般的には、教材費は年間で「1～5万円程度」かかるといわれています。

専攻コースによっては楽器の準備が必要

ひとくちに音楽専門学校といっても、さまざまな学科や専攻があります。ギター、ベース、ドラムといった楽器演奏を専攻するなら、その楽器を購入しなければいけません。

なかには学生に貸し出すための楽器を用意している学校もありますが、それでも、専攻の全学生に貸し出せるだけの数は用意していないことがほとんどです。

専門学校はプロになるためのテクニックを教える場所です。プロになるためには、当然のことながら練習が欠かせません。そのためにも個人で楽器を購入し、練習する必要があるのです。 ギターやベースなら1万円程度から購入できますが、品質面から考えると最低ランクのものはおすすめできません。

少なくとも5万円程度はかかると考えたほうがいいでしょう。ドラムセットやキーボードだと、最低ランクでも10万円クラスになります。

研修旅行や特別レッスンにもお金がかかる

通常カリキュラム以外の特別レッスンや、研修旅行などのプログラムが用意されている学校も多々あります。

全員参加の場合はあらかじめ学費に含まれていることが多いのですが、任意参加の場合は実費がかかります。研修旅行なら、10万円程度はかかると考えておいたほうががいいでしょう。

なかには任意参加といっても、事実上の全員参加となっている場合もあります。

実際に入学してみなければ分からないことも多いので、在校生に話を聞くなどして早めに情報を手に入れ、対策しておきたいものです。

発表会などの公演の負担金を求められることもある

音楽専門学校では、節目ごとに発表会や終了公演といった行事が予定されています。学校外のホールなどを借りて公演を行う場合は、公演の一部負担金を求められることがあります。小劇団などでよく見られるチケット分担のようなものと考えれば、分かりやすいかもしれません。

負担金はホールの規模やレンタル料によっても変わってきますが、2～3万円程度が多いようです。

もちろん、そういった発表会にかかる費用まで学費に含んでいる学校もあります。

レッスンのしやすさによって生活費も割高に

歌や楽器演奏を専攻していると、毎日の自主練習が欠かせません。すると、どうしてもある程度の音量を出す必要があります。防音設備のないところで練習をすると、近所迷惑になってしまうことも。

音楽専門学校なら当然、学内に自主練習できるような場所を用意しています。でもその設備は、24時間365日使えるわけではありません。

防音設備の整ったマンションなどは、どうしても家賃が高くなります。なかにはレッスン室付きの学生寮もありますが、やはり一般的な学生寮よりも割高です。また、運良く防音設備のあるマンションや寮が見つかったとしても、学校から遠ければ通費も高くなります。

音楽専門学校に通う場合は、家賃などの生活費が高くついてしまう可能性も考えておきましょう。